バカ騒ぎと地獄報道で「感染拡大」は終わるのか

健康維持・増進
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1年以上も「感染拡大」と連日報道されている・・・

1年を超えても「感染拡大」と言われるが、去年の夏段階でとっくに「感染拡大」であり拡散し終わっている。

今は、「変異株の感染拡大」と切口を変え「拡散しているイメージ」を植え付けています。

感染者数も死者数が極めて少ないけど医療逼迫で緊急事態宣4回、ワクチン敗戦(最近は急激な巻き返し)などと欧米から揶揄されていますが・・・それで良いのだろうか?

良いわけがないのだ

その弊害が、リーマンショック超えの国内総生産(GDP)前年度比4.6%減、11年ぶりに自殺者増、廃業閉店増、出生率3%減、財政急激に悪化・・・現役世代や次世代に負の遺産が生れ続けている。

参考記事:コロナ感染だけではない!日本のGDP落ち込みが他国と比べても悲惨な理由 
参考記事:出生数、過去最少の84万人 婚姻が急減して戦後最少に

「青春を返せ!」大人世代の謝罪と補償を要求するわ

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「感染拡大」は終わるのか

2020年8月19日の「新型コロナウイルスと共存するには 差別、偏見の課題」で北海道大学ウイルス学教授(人獣共通感染症リサーチセンター)の高田礼人(あやと)さんが「多くは無症状か軽症であることが分かってきましたし、このまま行けば、5番目の風邪ウイルスになるのではないかといった感じで見ています。」と述べていますし、2021年3月5日に政府の新型コロナ対策分科会の尾身茂会長も「季節性インフルエンザのような形で不安感、恐怖心がないというようなことが早晩来る」と述べています。

では「感染収束」とは何だ?

2020年4月17日の「内田樹「コロナと共生する社会」 岩田健太郎医師と語ったウイルスと人類」で、2009年に大騒ぎになった新型インフルエンザは、その後、新型インフルは消滅したわけではなく、季節性インフルエンザとして定着し、私たちが騒ぐことをやめた事で共存し収束になりました。

バカ騒ぎ

結局やる気がないよね・・・

本当に頑張っているのはアナウンスする側ではなく、コロナ入院患者を受け入れて対応・治療に当たっている現場の勤務医マジすごい

でも

  • 「新型コロナの感染拡大を抑える基本は各人の意識と行動だ」と述べた日本医師会・中川会長の高級寿司デート
  • 春に厚労省が10数名でクラスター化したような宴会
  • テレビ朝日社員らがオリンピックの番組の「打ち上げ」としてカラオケ店で宴会を開き、女子社員転落骨折の10名の打ち上げ記事削除

もうやる気を削ぐ天才だと思う

参考記事:日本医師会・中川会長、“噂の女性”と高級寿司デート 3密の店内でシャンパンを飲み
参考記事:NHK|“厚労省クラスター” 新たに10人感染確認 計27人に

検索で記事が出ますが、TBSの検索では記事が削除対応は、メディアとして素晴らしいと思います。

出典元・引用文献:TBS NEWS

地獄報道

このまま、ゼロコロナを目指すのでしょうか?

ならば一体ゼロとは何でしょうか?

  • 国内中を検査し陽性者が0人が続く事でしょうか?
  • 小動物でも新型コロナが発見されていますから、動物も含めてゼロを目指すのでしょうか?
  • 無症状者も含めPEC検査で、陽性反のが示せば感染拡大でしょうか?
  • コロナ死者数が0人が続く事でしょうか?

もう一度聞きます。感染拡大が収まるとは何を意味しますか?

「感染拡大」と言う言葉のリンチに会っています。

ロイター「新型コロナ、世界は約4000の変異ウイルスに直面=英閣僚

週刊女性PRIME|『ラムダ株』ペルーで19万人死亡の“最凶”ぶり、パラリンピックで感染拡大の恐怖絵図

「変異」「感染拡大」の言葉のイメージに身近で時間的余裕のない脅威の恐怖心を植え付ける。

上記は2021年の記事ですが、この手法は2009年に使われています。

WHOが2009A/H1N1インフルエンザが軽症であると判明した後にもワクチンと抗インフルエンザ剤の使用推奨を継続した要因として,それらの製造企業との癒着が指摘されている.公式にはWHOはその非難を否定しているが[6],既に莫大な量の抗インフルエンザ剤の寄贈を受け,かつWHOが製薬企業からの寄付金に依存していることは周知の事実である.WHOにとって企業の利益に反するような方針は採用しがたいと推察される.かつてWHOがオセルタミビル(商品名タミフル)の寄贈を受けたときに,「それは継続備蓄をも意味するので後々莫大な負担となる」,すなわち「製薬企業の利益を保証したも同じだ」という批判があったが,それが現実化したわけである.

医学の歴史は“患者を害してきた歴史”でもある.今回の例をみても,人々に恐怖を引き起こしているのはインフルエンザウイルスではなく,恐怖を煽る医師とメディアならびに行政であることがわかる.2009A/H1N1インフルエンザは軽症であることが判明しているにもかかわらず,WHOの医官は「変異ウイルスも見いだされており,いまだ危険は去っていない」という[7].その医官の論理では“永久に危険は去らない”ことになる.その論理は,「軽症なので大仰な対応は要らない」というあるべき対策と「将来に向けた監視」とを区別しない不合理なものである.不合理な姿勢の延長線上に,今回の特措法の問題は生じている.
出典元・引用文献:『薬のチェックは命のチェック』インターネット速報版No156|新型インフルエンザ特措法は再び社会を混乱に陥れる

さらにこの中で治療や研究所について言及がある。

恐れなければならないのは,ウイルスよりも過剰治療である
(中略)
なお,注意しなければならないのは,既に実験室内で創出されている高病原性トリ型ウイルスの遺伝子のうち,ヒトにも高病原性を発揮しうる遺伝子(たとえば,変異NS1遺伝子)が組み込まれたヒト型インフルエンザウイルスの管理である[25].かつて,研究施設等において痘瘡ウイルスやSARSウイルス,炭疽菌,馬鼻疽菌が漏れ出す事故が経験されており,同じ轍を踏まないように研究者には細心の注意が求められる
出典元・引用文献:『薬のチェックは命のチェック』インターネット速報版No156|新型インフルエンザ特措法は再び社会を混乱に陥れる

一番の行動変容は

新型コロナによって、中央集権化が進み情報収集(スマホのGPSで逐次監視:新型コロナウイルス接触確認アプリ(COCOA) COVID-19)される事を許容していませんか?

参考記事:東京新聞|陽性申告者の利用はわずか2% コロナ接触確認アプリ「COCOA」導入から1年 

最近は、「ワクチンパスポート」と切り口を変えてきましたね。

2021年7月から今までと異なり、第5波で日別PCR陽性者数が増加しましたが死者数が一向に増えない(1か月間)事が特徴的です。実効再生産数は低下傾向(東京都は1.096)が続いています。さらに国という単位で括ると日本の致死率の低さは世界11位になります。

  1. スウェーデン
  2. ラオス
  3. カタール
  4. スイス
  5. コンゴ
  6. モルジブ
  7. デンマーク
  8. エストニア
  9. モーリシャス
  10. バーレーン
  11. 日本

OECD加盟国で考えると

    1. スウィーデン
    2. スイス
    3. デンマーク
    4. 日本

終わりに

私たちは、メディアが煽る過剰な不安を取り除いた上で、誠実に注意喚起する人を探し理性的な情報収集が必要です。

コロナに関し一般的で基本的な感染対策を遵守して、インフルエンザ規模の人数でも対応できる体制をお願いしたい。

救えるはずの命(心筋梗塞、大動脈解離、交通外傷など)が救えないのは「コロナ」より「人災」の気がする

感染拡大・医療崩壊と叫ばず、ボトルネックをクリアするだけです。

私たちは、それで普段より気を付けた日常が戻ってくるのだ

最近は、マスクで熱中症と酸欠になりそう・・・

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