マスコミも一緒になってワクチン接種を推奨していますが、これは自分自身の問題です。
人の弱みに付け込むような非常にズルい言い方「ワクチンを接種しないと誰かに感染させる」は、最悪だと思います。
それぞれの自由ですから、同調圧力を助長させることは辞めて、ワクチン接種のリスクとベネフィットを自分自身で考えて接種した方が良いでしょう。
様々な副反応は新型コロナウイルスワクチンに限らず、他のワクチンでも起こり得ます。
誤った食事などで体の免疫に変化が起きますからウイルス感染、ワクチンで何も起きないなんてあり得ないでしょう。
ただし今回は、ｍRNAワクチンですけど・・・
今年の秋の終わり頃から冬にかけて大きな増加が懸念されます。
「医療が逼迫」・・・
この感染拡大は世界の感染拡大曲線と同じですから、自然現象的な流れと思います。
「かつてないほどの速度で感染拡大が進み、制御不能な状況で、災害レベルで感染が猛威を振るう非常事態だ」、「医療提供体制が深刻な機能不全に陥っている」 という東京都の話は、事前に分かっていたことで、彼らのする事は事前に対処する事だった。
感染者数が増えて死者数も増えているのでしょうか・・・
東京都のデータから考えたいと思います。
TBS｜【独自】都内約１００病院が拒否 コロナ救急患者搬送に８時間感染者を減らすのが先か、システムを変更するのが先か？
死亡日別による死亡者数の推移
検査陽性者の状況
「入院・療養等調整中」等の患者数の振り分け待ちが10,543人に増えました。
病床使用率は 3,383÷5,967＝56.7%
国と東京都では基準が異なるので、135人（重症者数）と392 床（重症病床数）ですから
135÷392＝34.4%
NPO法人日本ECMOnet｜人工呼吸器装着数(ECMO含む)の推移
受入可能数の210件に対し76件ですから
210ｰ76=134であり使用率は、76÷210＝36.2％です。
国や都道府県のデータを見てみても、差がありますが上記と大体同じ水準になります。
指定感染症第2類相当
指定感染症第2類相当（致死率5割超のエボラ出血熱並みの対応）とされている限り一部の病院に負荷が集中する構図で疲弊し「医療崩壊」サイクルを維持しています。
- 参考記事：佐賀新聞2020年8月｜＜新型コロナ＞厚労省「２類相当」見直し検討インフル相当の「５類」への引き下げの考えも
- 参考記事：m3.com2020年9月｜医師の7割弱「2類相当措置の見直し必要」
- 参考記事：m3.com2020年12月｜新型コロナ「指定感染症」1年延長へ、2022年1月末まで
病院でクラスター認定されれば、医療従事者も「濃厚接種者」認定で、2週間の自宅待機が必要になり、マンパワーが不足します。その病院は特定され連日報道さえる事での風評被害リスクもある。病院の機能不全に陥れば倒産も避けられません。
季節性インフルエンザは指定感染症第5類に分類されているから、普通の民間病院でも対処できるので、年間1千万人の感染者報告でも医療体制を維持できているのです。ちなみに1万人の方が亡くなっています。
コロナの感染者数・・・死者数・・・・ワクチンによる被害・・・
短命医療に繋がらない事を望みますが、この状況で「医療が圧迫」というのは「通常医療圧迫しない」事が大前提であり、本当に行き詰まった状態を指すものではありません。
要介護者が入院の場合などを理由に挙げても、医療資源（病床数や医療スタッフ）の配分の不効率性の是正が行われずに1年半が過ぎ、コロナによる医療崩壊よりも人為的な医療崩壊の方が合致しているのではないか？
コロナ対策に参加すれば他の患者が来なくなり、病院経営が赤字化する理由も、国の補助金収入を加えれば19年度を超える決算の病院もあるが、手当（既存の財政支援）だけでは全然足りないと考える医療機関が多いので改善が必要。
運用の問題でしょう
ゼロリスク
ゼロリスクを目指して感染を抑え込むために医療を圧迫して崩壊させるなんてナンセンスですから、医療の逼迫を抑えることができれば、他の疾患の患者さんも救えるようになります。
死亡リスクでお餅が禁止なら、入浴も禁止でしょう
ワクチン接種しても感染例がある事から、「県をまたぐ移動を自粛」と言いながら「国をまたぐ移動のオリンピックは続行」しては、説得力は無いでしょう。
- 医師会会長さんが会食
- 厚労省職員さんが深夜会食
- ・・・
- オリパラ開催
「ワクチンを接種」しても「移動するな」と言っても感染は抑えられない
「自粛」して感染速度を下げられても、現在の6割は家庭内感染です。
家に居れば筋力の低下や骨密度の低下や認知症は進みます。
コロナによるリスクも大切ですが、見落とされる命も大切だと思うのです。
若者のワクチン接種が進まないのは、心筋炎などのリスクを考えるとワクチン接種の方が高いと判断されてもおかしくありません。
若者が犠牲になり高齢者に奉仕する時期は過ぎたように感じます。
デルタ株は非常に感染力が強い事は、各国や日本でも見られる特徴です。しかし死者数が比例して増加とはいえず、ワクチン効果か弱毒化して重症化が抑えられているのではないでしょうか？
ワクチンを打ち気が緩んだ無症状者が増加し感染拡大しているななら、規制を続ける必要はありません。
不可能なゼロリスク
少なくとも、ワクチン接種で感染拡大を防げないならば、ワクチン接種は個人の判断ではないでしょうか？
連日メディアの報道を受けて真面目な方が、家にこもり、運動が出来ず、ストレスが増え、日光に浴びる機会が減り、暴飲暴食で太るなどコロナ危機は、私達の精神と肉体を蝕んでいきます。
私達が知りたいのは、基礎疾患のない健康体群が新型コロナウイルスに感染し肺炎その他で死亡する症例数ですが、この情報が出てきません。
- 不安を煽り視聴率を稼ぐ報道
- 世論に左右され指定感染症を変更できない
- 緊急事態宣言・まん延防止等重点措置の連発による財政悪化と社会の疲弊・雇用悪化
- 弱者を窮地に陥れる
彼らの信憑性はなく要請の効果は望めないと思います。
自粛要請で感染が減ったとしても、それの原因が一通り感染し終わったから終息した結果ならば、自粛よりも他の方法で良かった事になります。
普通の感染対策をしつつ
免疫を上げる習慣でデブなら痩せよ！
新型コロナウイルスワクチンの効果
世界の新型コロナ陽性者
2021年8月5日の1週間当たりの新型コロナ状況（陽性者順）
1週間当たりでみると、米国とインドが1位と2位となっています。
- 米国：ワクチンの完全な接種率50％超え（8月4日時点）
- インド：ワクチンの完全な接種率7.9％超え（8月4日時点）
出典元・引用文献：worldometers｜COVID-19 Coronavirus Pandemic
イスラエルのデータ
陽性者数が多くても、重症者や死亡数が少なければ問題ないと思いますが、イギリスの死者数は人口当たりインドの3倍（インドのデータが正しい場合）ですから、日本の7倍以上です。
10万人当たりの患者数
デルタ株に置き換わった後、ワクチン接種者でも陽性者が出る状態が続いている。
ブレイクスルー感染率が数％と非常の小さい値でも、国民全体の接触回数（衝突係数）が高ければ、未接種の1/2程度の陽性者が出る事を示している。
ワクチン接種（部分的+完全）とワクチン未接種を比較すれば、ワクチン接種済み者が多く陽性者が出た事になる。
10万人当たりの重症者数
90歳超えの重症者が、ワクチン接種済みで顕著なのが気になりますね。
1か月間の重症者（2021年7月7日～8月5日）
30代以上のワクチン接種率8～9割のイスラエルでも陽性者が増加傾向。
重症者も右肩上がりとなっている。
ワクチン接種が進んだ現在も増えている。
全期間の重症者（2020年2月3日～8月5日）
2020年10月や2021年1月よりも、現在の山は小さいが動向を注視する必要がある。
8月が始まった今でも、ワクチン接種による感染状況の改善は難しく、イスラエルのワクチン接種先進国でも感染予防効果が低下していると考えるのが普通で、政府もそう発表しています。
新型コロナウイルスに関して集団免疫は机上の空論となった。
死亡者数（2021年2月2日～8月6日）
死亡者数（2020年3月8日～8月6日）
陽性者数
陽性者数で見ると・・・上昇中
出典元・引用文献：ourworldindata
陽性者の割合
陽性者の割合で見ると余裕でイスラエル超え
出典元・引用文献：ourworldindata
ピークと変異株の推移
イスラエル・英国が爆増の頃(1月8日頃)
感染者数
変異株の割合
- その他
フランス爆増の頃（4月19日頃）
感染者数
変異株の割合
- 緑色：デルタ株
- 青色：アルファ株
インド爆増の頃（5月17日頃）
変異株の割合
- 緑色：デルタ株
- 青色：アルファ株
英国爆増の頃（7月21日頃）
変異株の割合
- 緑色：デルタ株
- 青色：アルファ株
ワクチン接種による陽性者の増減と変異株による陽性者の増減を考えると、イギリスのピークは2021年1月9日で、1月10日のワクチン接種率は3％程度でした。
各国のインド株（デルタ株）の国内割合が増えると陽性者数が増加傾向になりました。インド（8月5日時点、2回ワクチン7.9%）とアラブ首長国連邦（8月5日時点、2回ワクチン71.6%）は違うようですが・・・不思議です。
死亡率
各国とも順調に低下していましたが、イスラエル、イギリス、フランスが上昇していて日本は低いままです。
関連記事アメリカのCDCの新型コロナウイルスワクチンの有害事象を報告するシステム「VAERS」によると死亡者数を以下で紹介した。
デルタ株で陽性者が増加する日本
各国のワクチンの違いなど一概に比較できませんが・・・日本国では、2020年陽性者数を超えて更新しています。従来の「ファクターX」があるとして、それを超えてきたと考え早急に方針転換が必要です。
ワクチンの効果が半年としても、秋にはワクチン効果が切れた日本人が大量発生します。乾燥した気温で、通常の風邪同様に秋に陽性者が増える（次の次の株？）と考えていました。
しかし、真夏日が続く8月にインド株（デルタ株）の猛威に焦っている気がします。
相対的に陽性者が増えた状態でも舐めた対応では無理ですが、重症者や死者数は少ない印象です。
ワクチンの死亡リスク・・・
コロナウイルスは元々、風邪で代表されるように変異が起きるので、ワクチンによる有効性はインフルエンザ並みになると考えます。
ならば安心・安全の基準をインフルエンザ用ワクチンと仮定すると、現在の新型コロナワクチンの死亡リスクが同等である必要があります。
米国のデータを使うと、1889万人で11,940人の死亡の死亡率は0.000063176％。アメリカの季節性インフルエンザのワクチン接種率が45％前後として、約1億3900万人に接種の場合の死亡率は0.000009％ですから、約7倍死亡リスクが高い事になります。いずれにしても非常に低い死亡率ですが・・・ワクチンを接種するかどうかは個人の判断です。
Adverse events from drugs and vaccines are common, but underreported. Although 25% of ambulatory patients experience an adverse drug event, less than 0.3% of all adverse drug events and 1-13% of serious events are reported to the Food and Drug Administration (FDA).
Likewise, fewer than 1% of vaccine adverse events are reported.
出典元・引用文献：Electronic Support for Public Health – Vaccine Adverse Event Reporting System (ESP:VAERS) (Massachusetts)
ワクチン企業は爆上がりだと言う事は間違いありません。
モデルナは10億ドルの自社株買戻しプログラムを発表（ティッカーシンボル：MRNA）、第2四半期決算発表。EPSは予想$5.86に対し$6.46、売上高は予想42.3億ドルに対し43.5億ドル、売上高成長率は前年同期比＋6457%でした。
今期2021年の一括買取契約に基づく売上高は200億ドルを見込みで、同年の注射回数能力は8~10万回を見込みです。来期2022年の一括買取契約は120億ドルとオプションとして80億ドルを見込みなどが進行中です。
デルタ株で一通り感染すればワクチの出番は無いと思いますが・・・・下がる。
出典元・引用文献：google finance｜モデルナ
終わりに
日本は、規制続行路線を走っていますが、イギリスのように規制撤廃路線に変える事はないのでしょうか？と考えてしまいます。
コロナ禍の昨年の10代、20代の自殺者数は3298人となり、前年に比べて2割近く増加し自殺者数は11年ぶりに増加した。
4月の給付金がまだ届かないので、コロナ対応に疲弊する層と経済が疲弊する層の隔たりが「要請」では、無理でしょう。
去年銀行に融資をお願いした飲食店なども毎月の返済が開始され、休業給付金数十万円では、返済金と家賃で相殺され給料が出せず閉店・・・。
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