コロナ 砂漠のパスタ大作戦【副反応】守秘義務10年、イスラエルは30年のファイザー社の秘密契約書「ワクチン効果不明、接種による死亡責任なし、賠償は政府を明記」が流出

健康維持・増進
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砂漠で何が欲しいだろうか?

友人・日陰・水だろうか?

水が乏しい砂漠で”水”は生きるのに必要だ

食事は大切だ

砂漠のど真ん中で”パスタ”が食べたいと思った・・・

 

それからある日、アラブ人と日本人で砂漠をさまよっていたのだが、奇跡的に現地人2人に見つけ食事をごちそうになった

 

砂の上にマントを敷いて鍋を取り囲む

 

楽しく談笑していると現地人同士でヒソヒソ話を始めた、聞き取りにくいが分かったことがある

民族言語で”こいつら何時ヤル!?”と話していたのである

 

私たちは気づかれないように横に目配せし、ひっそりと日本語で説明した

”いつ逃げる!?”・・・と

 

3・・・2・・・一瞬に一生分の時間が流れ

・・・1 GO~~~~!GOGOGOGOG~OOOOO!!

 

砂で足がとられる中で、逃げる逃げる

後ろのほうで何か叫ばれキラキラ光るものが目に入る

 

最大の料理は私たちだったのだ

 

私には不思議なことが一つあった。

医療現場で接種会場で聴く話と政府(日本ではない)から公開される情報との差です。

 

誤った少ない一部の情報から全体を考えて、私が間違った結論を出しとと考えていたのですが・・・

それは”有害な事の公表は10年後”というものだった

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包括的な分析

タブーに触れる者は排除される。石井紘基戦後に殺された現職の国会議員は3名。
『石井紘基さん』は、国の不正を追及する日の朝、突然、殺された(2002年10月25日、享年61歳)。

参考記事:The Noble Lies of COVID-19

一般的にこれらは陰謀論として一蹴されるだろう。

うそが本当なる意味とは?

The piece de resistance isn’t going to surprise anyone, because it’s money.

出典元・引用文献:Ignoble Lies & Inconvenient Truths: Scientific collusion on COVID-19 comes from the top

イスラエル

イスラエルは世界で一番ワクチン接種が進んでいる国家です。

イスラエルが治験国家へ

製薬会社との契約の元、ワクチン接種者とのデータを共有している事から”治験国家”として機能しています。

thedailybeastのOn Sunday, Israel became the first country to begin administering a third “booster” shot of the COVID-19 vaccine to a portion of its population. によると

イスラエルは昨年の12月から世界に先駆けて、ファイザー社とデータを共有する契約を結び大量のワクチン接種を開始しました。

Israel rolled out one of the world’s fastest vaccination drives last December, spurred on by plentiful supply from Pfizer after striking a data-sharing agreement with the company.

データには、接種、副作用、有効性、抗体の開発にかかる時間、人種、年齢、性別などを含み、これらのデータは、ファイザーに加えて世界保健機関(WHO)もデータを受け取ることに合意されています。
出典元・引用文献: Israel agreed to be ‘giant testing trial lab for COVID-19 vaccines’

国家に対し強力な契約

大手製薬会社は、各国家に対し強力な契約を結んでいる。

リークされたのはブラジルとアルバニアとの契約書全文
#PfizerLEAK – Author of Viral Twitter Post Validates Document LIVE on Stew Peters Show

イスラエルと製薬会社との合意

結論から言えば”有害事象について10年間公表してはならない”関わる賠償請求の全てを契約者である国が製薬会社に代わって保証し、それを免れることは出来ない。

によれば

新型コロナウイルスに対する治療薬が発見された場合でも、この契約を無効にすることは出来ない内容となっている。

“If you were wondering why Ivermectin was suppressed, it is because the agreement that countries had with Pfizer does not allow them to escape their contract, which states that even if a drug will be found to treat COVID-19, the contract cannot be voided.”

定義“知的財産”とは….臨床データまたは技術的その他の情報またはデータ….

“Intellectual Property” means (a) any processes, trade secrets, inventions, industrial models, designs, methodologies, drawings, discoveries, result, materials, formulae, procedures, techniques, clinical data or technical or other information or data, manufacturing, engineering and technical drawings, including proprietary rights in any of the foregoing….

1‐54

イベルメクチンの使用制限に関したは以下の一文が原因だろう

ファイザーと契約を結んだ各国は、新型コロナウイルス(COVID-19)の治療薬や予防薬が発見されても、契約を無効にすることができない

ファイザー社は、供給と納入時期や数量を保証せず責任を負わない

新型コロナウイルスと変異に対するワクチン製造に加えて、その管理または強化に使用されるあらゆるデバイス、技術、または製品にも適用されます 。

関連記事分かりませんが、日本の「ワクチンパスポート」やイスラエルの接種証明「グリーンパス」・・・。
尾身会長は「ワクチンの接種や検査の陰性を証明できた人が経済活動を再開できるようにするなど新たなルールを議論する時期が迫っている」考えを示した

2‐6

いかなる状況においても製品・数量などの返品は出来ない

….Under no circumstances will Pfizer be subject to or liable for any late delivery penalties…..

4‐4

現行医薬品適正製造基準(cGMP)の障害を証明できた場合にのみリコールできる。

5‐5

事前確認事項として、本ワクチンの長期的な効果および有効性は現時点で知られておらず、現時点で知られていない本ワクチンの副作用が存在する可能性を認めます

効果期間や有効性や副作用の不明に合意
….Purchaser further acknowledges that the long-term effects and efficacy of the Vaccine are not currently known and that there may be adverse effects of the Vaccine that are not currently known.

6‐5

支払いは、配達の有無に関係なく注文した量に対して支払う必要があります。

戦略物資なので当然の記載。

8‐1・2

….from and against any and all suits ….

ファイザー、バイオンテックその関連会社を、あらゆる訴訟、…損失、損害、…費用および経費から補償し、防御し、…ファイザー社、バイオンテック社にファイザー社、バイオンテック社に害を及ぼさない事に同意する。

….Purchaser hereby agrees to indemnify, DEFEND AND HOLD HARMLESS Pfizer, BioNTech ….

政府が因果関係を完全無視する理由

Indemnified Claims” shall have the meaning…

国家は、ファイザー社を弁護し、事象について事前に書面で同意した場合は免責対象(補償対象)とするが、その判断は製薬会社側が決めるが、その全ての損失は購入者が支払うものとする。

Assumption of Defense by Purchaser…..that Purchaser shall provide advance notice in writing of any proposed compromise or settlement of any Indemnified Claim and in no event may Purchaser compromise or settle any Indemnified Claim without Indemnitee(s)’s prior written consent…..

購入者は、ファイザー社に代わって補償請求に関わる全ての弁護その他を引き受ける。

被保証者(市民)の損害賠償責任は、購入者(国)がファイザー社に代わって負う

8‐5・6

ファイザー社は、すべての支払いが購入者(国)にあると確認している。

9‐4

購入者は免責の権利を放棄し、ファイザー社への損害賠償の支払い義務を制限する可能性のある法律を放棄します。

各国の法律よりもこの契約が優先される事を製薬会社に対して保証する。

ニューヨークの裁判所(または管轄する裁判所)は、その国が契約を履行しなかった場合、その国の国際資産を保有する能力を持っています

国が契約違反すると、その国の資産を没収が可能

10‐1・2

本契約に関わる義務として、政府と大臣は、第三者に公開してはならない

機密情報(それに付随する知的財産権を含むがこれに限定されない)。

政府が因果関係を完全無視する理由。認めた瞬間に国と担当大臣に対し懲罰的損害賠償が起きる

10‐4

第10条秘密情報の規定は、本契約の終了または満了後10年間存続するものとします。

イスラエルは30年間秘密

…shall survive the termination or expiration of the this Agreement for a period of ten (10) years...

その他

ブラジルのファイザー社の元社長でラテンアメリカの最高経営責任者(CEO)がブラジルの委員会で”ファイザー社は世界中の国からワクチンを購入する際に同じ条件を要求していた”と証言。ブ

積みあがる数字と積みあがらないもの

マローン博士は、mRNAワクチンの発明者の一人である以下のツイートしている。


イスラエル政府とファイザー間の合意がならされ、つまり損害賠償には当然”有害事象”が含まれる契約により、ワクチンによる有害事象について10年間公表してはならないとなる。

Pfizer and the government is that no adverse events from the vax are to be disclosed for a minimum of 10 years.”

ラン・イスラエリは、規制問題専門家で計算生物学者で、「病院の重症患者の95%、入院患者の85~90%はワクチン接種を受けた人々」と述べている。

日本の場合

新医薬品の承認前に求められる 安全性情報を考える ―安全性の社内標準と統合解析

有害事象は

ICH-E2A「医薬品が投与された患者または被験者に生じたあらゆる好ましくない医療上のできごと。必ずしも当該医薬品の投与との因果関係が明らかなもののみを示すものではない。」と定義されている。

ICH-E3(治験)「試験治療の開始後に発現した全ての有害事象(審査当局との間で、あらかじめ特定の事象は疾患に関連するものとして取り扱うとの合意に達していないのであれば、基礎疾患に関連していそうな、又は合併症を表していそうな事象を含む)」と定義されている。

世界保健機関(WHO)の標準的な因果関係評価(医薬品と有害事象)する方法は以下の通りで、有害事象はCertain、Probable、Possible、Unlikely、Conditional、Unassessableの6種類に分類されます。

出典元・引用文献:WHO|The WHO-UMC causality assessment system

Certain, Probable, Possible に分類された事例が、「因果関係あり」と評価されます。

「Possible 」の場合、”薬剤接種者の病気や他の薬剤で説明できるが、時間的に”合理性”があり、薬剤由来の可能性がる場合”でも因果関係ありとみなされます。

厚労省の評価分類 α、β、γとの対応関係は次の通りです。

日本の場合、αに世界保健機関(WHO)の「Possible 」は含まれていない用に思える。
  • α(ワクチンと死亡との因果関係が否定できないもの)
  • β(ワクチンと死亡との因果関係が認められないもの
  • γ(情報不足などによりワクチンと死亡との因果関係が評価できないもの)

副反応疑いと認定され症例だけが積みあがる日本の現状に疑義がありましたが、賠償の矛先が製薬会社ではなく、副反応を認めた”個人”は懲罰的賠償訴訟で、”国”も対象だからと私は納得できました。


出典元・引用文献:厚生労働省|新型コロナワクチンQ&A

厚生労働省の専門家検討会が”ファイザー接種後に死亡、「因果関係を否定できない」初報告”とありますが、新型コロナワクチン接種後の死亡として報告された事例の概要(2021年8月4日 )では、α(ワクチンと死亡との因果関係が否定できないもの)は0件である。


厚生労働省|新型コロナワクチン接種後の死亡として報告された事例の概要

ワクチン接種後の死亡は、全て因果関係が不明というのは全く整合性に欠けます。

真冬に暖かい居間で枝豆を今で食べた後に、寒い脱衣場で心筋梗塞になったから”枝豆”が原因だと思わないけれど、今回は少し事情が違うと思うのは変な考え方だろうか?

終わりに

この契約に類するものが、日本も含まれていると考えるのが普通ですね。

2020年8月25日のフィナンシャルタイムズの記事だが・・・。

「”トランプ 選挙前にもコロナワクチンを開始したい意向”
FDAに”緊急使用許可権“を与え、現在治験中のワクチンを速やかに許可する方針。17万6千人のコロナ死亡者を出したことをバイデンから批判されていることへの焦りか」
出典元・引用文献:Trump considers fast-tracking UK Covid-19 vaccine before US election 

遺伝子ワクチンは、30年の開発実績があり2020年当時も開発途中の代物だったが、新型コロナウイルス(COVID-19)に対し、既存の生ワクチンや不活性ワクチンでは製造が間に合わず(時間が必要)風邪ウイルスに対し効果が低いことが分かって居たため、見送られたと推測。

mRNAで代表される遺伝子ワクチンは、最先端中の最先端技術であり不明な事が多い。もともと、末期がん患者向けと思っていたが、今回一気に導入が進んだ事から、従来では無理だった製薬会社が一般認可に向け動き出したと考えていた。

そのために、製薬会社は一切の責任を負わず世界中に製造・販売できる”安心セット”と一緒に各国で契約したのだろう。

 

その”安心”は誰だろうか?

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